2020年度は、多くの企業にとって困難の1年でした。
このような状況は、ニューノーマル時代に対応するためのきっかけになっているでしょう。
一方で、中小企業の中には、まだまだこの動きに対応できていない所もありますよね。
今回は、中小企業におけるニューノーマル時代についてお話ししたいと思います。
「ニューノーマル」という言葉はどこから?
ところで、みなさんの中には「ニューノーマル」という言葉に馴染みのない人もいますよね。
まずは、この言葉が出てきた背景や意味についてご説明しましょう。
ニューノーマルは、最近登場した言葉でなく、2000年代の初めから登場しています。
2000年代と聞くと、インターネットが普及し始めた時代になりますよね。
アメリカ人投資家が提唱した言葉なのですが、一般の人に知られるようになったのは2007年以降になります。
この時代、私たちの生活に大きなニュースが飛び込んできましたよね。
それは、世界金融危機です。
世界的な不況の状態に陥ってしまい、暗い話題が多い時代でした。
その際に、経済等の課題を見直し、方針立てていくこととして利用されるようになりましたから、「新しい状況や常識」と考えることができますよね。
このことは、言葉通りの意味になるでしょう。
何より、ニューノーマルが話題になっているのは、最初から数えて3回目になります。
2000年代の初めから考えると、そこまで長いスパンがある訳ではありませんよね。
私たちの生活や仕事面で、大きな変化が求められているのは誰もが理解していることです。
その分起点に、私たちは再び巡り合っていると言うことができるでしょう。
コロナの影響は、思った以上にあるのです。
中小企業がニューノーマル時代の対応で悩むこと
新しい状況や常識に対応することが求められるニューノーマルは、個人の意識レベルでどうにかできるものではありません。
1人1人が新しい価値観に対応できたとしても、働く環境が対応できなければ意味がないのです。
なぜかと言うと、私たちの生活において労働は1日の大半を占め、職場にいる時間が長いからです。
そのため、中小企業が現状の課題への対応策を提示し実行しなければ、本当の意味でのニューノーマルにはなりません。
しかし、資金力のある大企業とは違い、中小企業の場合は新しいシステムを導入するにしても、その費用を工面することが難しい場合がありますよね。
その結果、中々課題への対応が進まないといった悩みを抱えているのです。
特に、中小企業の最大の悩みは、デジタルシフトができていない部分にあります。
デジタルシフトのメリットを理解していたとしても、費用面や技術的な問題により、導入が進まない話はよく聞きますよね。
デジタルシフトと言っても様々ありますが、真っ先に検討すべきはやはりテレワークの整備になるでしょう。
これは感染拡大の恐れがある地域ほど、導入できると安心感が得られますよね。
もちろん、テレワークを実施するにためにはクリアすべき課題が複数ありますが、従業員が感染するようなリスクと比べるとどうでしょうか?
今回のニューノーマルで重要なのは、感染防止です。
ニューノーマルの課題を間違ってしまっては、適切な対応には繋がりません。
また、中小企業自体の成長もストップしてしまいます。
今回のコロナの影響で、倒産してしまった中小企業は少なくありませんよね。
倒産の連鎖を食い止めるためには、いかに現状の課題を克服できるかにかかってくるでしょう。
確かに悩ましい状況ではありますが、中小企業の今後を考えるきっかけになることは忘れないで下さい。
まとめ
今回は、中小企業におけるニューノーマル時代についてお話ししました。
今回で3回目となるニューノーマルの提唱ですが、前回までの単なる経済状況の回復とは違っています。
今回は、経済状況の回復だけでなく、コロナと共生しながら生活することが求められていますよね。
ニューノーマル時代に対応できるかどうかは、中小企業の命運を分けると言っても良いでしょう。
