2015年の国連サミットで採択されたSDGs（Sustainable Development Goals）は、日本でも取り組むべき課題として注目されています。
これには17の目標があり、健康や生活に関する目標やエネルギー等に関する目標、環境に関する目標などがあります。
実は、このSDGsを推進する理由には裏があるのです。
その裏側には一体何があるのか、解説します。
SGDsを推進する裏側とは？
SDGsという言葉は、気が付いたら毎日のように目にするようになっています。
テレビでも、SDGsをテーマとした番組が増えていて、NHKでもSDGsを推進するキャンペーンを開催しています。
そして、菅前総理がSDGs推進のため、2050年までにCO2の排出をゼロにするというスローガンを掲げたことは記憶に新しいでしょう。
そのために、電気自動車の普及や再生可能うエネルギーの推進が必要とされています。
マスコミの報道では、環境後進国といわれる日本がやっと動き出したと言われ、大歓迎する様子を映しています。
環境に配慮しているように見える政策は、一見すると素晴らしいものに見えるでしょう。
しかし、経済産業省が発表したレポートを見ても、そう言えるでしょうか？
そのレポートには、もし2050年CO2排出ゼロ目標を達成するためにSDGsを推進した場合、日本の産業は農林水産業の他2，3の産業を残して、消滅する可能性があると書かれていたのです。
つまり、このスローガンを達成するとしたら、日本経済および国内の産業は壊滅的な状況になる可能性があるとされているのです。
これは、どういうことなのでしょうか？
世界では、SDGsによって環境に優しいとされる電気自動車がもてはやされています。
しかし、実は電気自動車がもてはやされているのは、環境に優しいからではないのです。
電気自動車は、ガソリン車よりも環境に悪いというデータがあります。
では、ガソリンを使っていないため安全性が高いから？と思うかもしれませんが、それも違います。
ドイツでは、着火の危険性があるため電気自動車を屋内に駐車することを禁止している州もあります。
では、用いられている技術が高度だからかといえば、それも違います。
電気自動車に使われている技術は確かに高度ではありますが、どちらかといえばハイブリッド車の方が高度な技術を使っているのです。
ここまでの理由を否定されて、なぜ電気自動車が推進されているのでしょうか？
その裏側には、日本の自動車メーカーを潰したいと考えている、ある勢力の策略があるのです。
日本の自動車メーカーに対する策略
日本の自動車メーカーは、世界トップクラスのエコカー技術を持っています。
特に、トヨタが発売した世界初の量産型ハイブリッドカーの「プリウス」の登場は、革命的とも言えるものでした。
プリウスには当時の最高技術と最前線の研究成果が結集されていて、CO2排出量は半減、その他の有毒ガスの排出量は基準値の10分の1まで削減されていたのです。
それなのに、価格は原価割れも覚悟した215万円と破格だったのです。
これに世界は驚愕し、アメリカやドイツなど技術力で劣っている自動車メーカーは戦々恐々としたのです。
しかし、その実物を取り寄せて分解したものの、使われている技術が高度過ぎてそれをまねて作ることはできませんでした。
諦めるしかないと思われていた時、アメリカやEUでは別の手段を考えていました。
それが、SDGsと電気自動車だったのです。
技術で勝つことは諦めて、ガソリン車を禁止することで日本の自動車メーカーを潰してしまえばいいというのが、その策略だったのです。
そして、その大義名分となったのがSDGsです。
そして、EUでは2035年までにガソリン車とハイブリッド車の販売を禁止して、新車販売は全て電気自動車にすると2021年に発表しました。
これによって世界中で電気自動車が注目されるようになり、アメリカの電気自動車メーカーであるテスラは販売台数がトヨタの30分の1であるにも関わらず、時価総額はトヨタの3.4倍に当たる118兆円にまでなったのです。
一方、日本の自動車メーカーは大打撃を受けることになりました。
ホンダは電気自動車へとシフトしましたが、雇用への悪影響は免れず2000人の早期退職への応募、及び栃木県のエンジン部品工場が閉鎖されることになったのです。
トヨタの社長は、このままでは自動車産業に関わる550万人の雇用と15兆円の貿易黒字が失われることになりかねない、ひいては日本の自動車産業の存続が危ぶまれると記者会見で訴えました。
こういった状況が、アメリカやEUの狙いだったのです。
日本の自動車メーカーが環境に対する意識が低かったせいと思うかもしれませんが、先ほども言ったように電気自動車よりもハイブリッド車の方が環境にやさしく、ガソリン車でも電気自動車よりトータルのCO2排出量が少ないケースもあります。
ヒュンダイの電気自動車は、有毒ガスを排出して自然発火する事故が起こり、8万2000台がリコールされたこともあります。
つまり、SDGsに配慮したという名目で電気自動車を推進するという政策の実態は、日本の自動車メーカーを潰すことが目的だったのです。
こうした策略は、何も自動車に限ったものではありません。
なぜ、それでもSDGsを推進するのか
このような事態であっても、何故日本ではSDGsを推進していくのでしょうか？
他の国と同じ政策を行ったとしても、日本とは環境も地理的条件も異なるので、上手くいくわけもありません。
国内で推進を続けると産業が大打撃を受けると分かっていても、SDGsを推進しているのには理由があります。
それは、投資家が改革を扇動しているからです。
国が環境に配慮すると言えば、環境関連の株は値上がりします。
そうなれば、その株を持っている投資家の利益になるのです。
そのため、投資家は政治家に近づいてSDGsのような耳障りのいい言葉を吹き込み、良い様に操っています。
自動車産業を守らず電気自動車を推進した背景にあったとされているのは、元経産省参与である国連特使です。
この人物が、菅総理にSDGsの推進をするよう説得したと言われているのです。
しかし、この人物は大物投資家でもあり、さらにテスラの社外取締役も勤めていました。
そのため、電気自動車を推進することでテスラの株価が上昇し、大幅な利益を得られたと見られています。
こうして利益を得る人がいる一方で、自動車産業で働く550万人の人々の雇用が危険にさらされています。
本当にSDGsを推進することは正しいのか、もう一度考え直してみるべきではないでしょうか。
まとめ
世界で取り組むべき課題とされているSDGsは、推進することが義務という考え方をされています。
しかし、それは本当に世界中で生きる人々や地球の環境を守ることを目的としているものなのでしょうか？
その裏には、別の目的が潜んでいる可能性があることは否定できません。
SDGsを推進した結果、日本国民が困窮するようでは本末転倒です。
少なくとも、予想される弊害に対する対策を練った上で推進していくべきではないでしょうか。
