オリンピックは開催国だけでなく、世界中の人々が注目する大きなイベントですよね。
しかし、華やかな一方で、ある問題が発生していることを知っていますか?
それは、大規模なサイバー攻撃です。
なぜ、多くの人々が楽しみにしているイベントに発生するのか、今回はその背景について迫りたいと思います。
政治的な思惑から
オリンピックに合わせてサイバー攻撃が勃発するのは、何も今に始まったことではありません。
約8年前の2012年に開催されたロンドン、2016年に開催されたリオデジャネイロでも、その被害に遭っています。
この事実を知ると、単なる楽しいイベントという見方から一変してしまいますよね。
さらに近い時期のものだと、2018年の冬季に行われた、韓国の平昌オリンピックでもその被害が確認されています。
なぜ、オリンピックに注目されるのでしょうか?
その理由の1つに、政治的な思惑が関係していると言われています。
最近の事例で言うと、例えば平昌オリンピックの際に、ロシアがサイバー攻撃を行ったことが挙げられるでしょう。
その背景には、ロシア選手の出場停止がきっかけになっています。
みなさんに中には、ドーピングが発覚し、このような処分になってしまったことが記憶にある方もいますよね。
オリンピック上のルールに則り、出場停止の処分になりましたが、ロシア側は納得がいかないため、その報復手段として攻撃したのでないか?
このような経緯で、行われた事例がありました。
つまり、何らかの国の意図によって、開催を妨害するということはあり得ることでしょう。
きっかけは、いくらでもあります。
金銭等の利益目的でなく、何かの主張をするという意味で行っている場合も、少なくありません。
2020年は日本に限らず、他の国での政治的な動きもみられますから、日本に対してだけでなく、何か別の意図もあって攻撃される事もあるかもしれません。
大きなお金が動くイベントだからこそ
もう一つは、利益目的の攻撃になります。
オリンピックが開催されるとなると、観戦に必要なチケットや宿泊施設等で大きなお金が動くことになりますよね。
それには、開催地の経済を活性化するというメリットがあるでしょう。
その一方で、企業の決済手段等に攻撃することによって、利益を得ようと考えている人たちがいるのも事実です。
開催が近づいてくると、普段インターネットを使い慣れていない人でも、何らかのサイトを利用する機会が増えてきますよね。
その結果、金銭被害や個人情報が盗られてしまうということもあるでしょう。
ですので、ハッカーのような人たちにとっては、日常よりも、非日常であるオリンピックの期間に行動した方が利益になると考えているのです。
もちろん、被害に遭うのは個人だけでなく、企業だってあり得ますよね。
特に、2020年に開催される東京オリンリックでは、より攻撃を受けやすいのでないかとも言われています。
海外の企業と比べると、日本の企業はセキュリティ意識が低い、被害に遭っても公表を躊躇うといった消極的な事情が、ハッカーにとっては有利に考えているのでしょう。
お使いの機器やシステムに攻撃を受けないためには、早めの対策がポイントになります。
例えば、古いシステムならば新しい内容に更新する、思い切って新しい機器に買い替えるだけでも、立派な対抗方法になりますよね。
特に、リオオリンピックでは、ネットワーク環境やWEBサイトへの攻撃がありましたから、同様のことが起こらないとも言い切れません。
世界中の人が注目するイベントだからこそ、今一度セキュリティに関心を持ってみてはいかがでしょうか?
参考URL文春オンライン
(https://bunshun.jp/articles/-/12621)
まとめ
今回は、オリンピックイベントでのサイバー攻撃についてお話ししました。
私たちが想像しやすいのは金銭的な利益目的での行動ですが、近年の目的は必ずしもそうではありません。
政治的・社会的な主張をするために、あえてサイバー攻撃という手段を取る場合があるのです。
日本に関係ないような内容であっても、オリンピックは世界のイベントとして名高いですから、格好の標的になると言ってもいいでしょう。
