延期が決まったオリンピック。
開催国の日本では、実施に向けて準備を進めていますが、開催して大丈夫なのかと不安に感じる人もいますよね。
そもそも延期は正しい判断だったのか、実際のところはどうなのでしょう?
今回は、オリンピックの裏側の話に迫りたいと思います。
延期後の2021年に本当に開催できるのか?～現在の動向を知ろう～
東京オリンピックの延期が決定した後、2021年の夏に開催されることが決まりましたよね。
このまま4年に1度のイベントが無くなってしまうのかもと、不安に思っていた人にとっては朗報だったでしょう。
出場する選手にとっても、力を発揮する場が無くならなかったことは大きいですよね。
しかし、今の状況では延期後の日程でも開催が難しいのでないかと感じている人はいませんか?
確かに、感染状況が終息に近づいている状況ではありませんし、第2波も予想できる状況になっているでしょう。
ですが、開催に向けて何も対策を考えていないわけではありません。
現在、開催を見据えた内容として、3密を防ぐような会場の設定やコスト削減を実現できる対応に取り組んでいます。
例えば、試合を無観客で実施することを検討しているのを聞いたことはありませんか?
観客からの応援は、選手にとって非常に心強いものではありますが、感染症の影響を考えると危険な状態になりますよね。
あえて観客を入れない、というのは、選手と観客、双方の健康を守ることになるでしょう。
また、利用する会場を含めて、コンパクト化を進めようと調整に動いています。
例えば、無観客で実施するにしても、運営に関わるスタッフやボランティア等、膨大な人件費がかかりますよね。
感染拡大がなかったならば、ある程度の人件費をかけて運営をするのは問題なかったでしょう。
ですが、現状は違います。
そもそも、「延期」が決定した段階で、追加の費用負担がありました。
異例の事態だったから仕方がないと思う人もいるかもしれませんが、通常時よりもお金がよりかかっているのです。
ただでさえ出費がかさんでいる状態なのに、さらに出費が増えてしまうのは、財政的に厳しいですよね。
そのため、なるべく費用面においてもコンパクトにできるように、削減できる箇所は削減している状態になっているのです。
ここで、ある疑問を持つ人もいるでしょう。
それは、延期したとしても、今後の状況によっては「中止」になるかもしれない。
そうなると、お金だけが飛んでいく。
このような現実が明らかな場合、延期の判断は正しかったのかと、もしかすると考える人がいるかもしれません。
費用負担の視点から考えると、どちらに転んだにしても出費面が大きいことに変わりありませんよね。
延期するにしても追加費用がかかりましたし、中止するにしてもお金がかかるからです。
意外にも、どちらとも言えない状況でもあるのです。
そう考えると、立場のある人はどのような形であれ、何とか開催し、少しでも経済的にプラスになることがあれば強行すべきとも考えたくなりますよね。
このような事情も関係しているため、基本的にオリンピックは「開催する」という方向で進めていくしかないでしょう。
前提として、感染状況が落ち着いている、終息している状況が想定されていますから、その予定通りに進めていくしかない状況にも頷けますよね。
ワクチンの完成自体がオリンピックの開催のポイントでない
ところで、どの段階なら安心して開催できると断言できるのでしょうか?
実際に感染できるような状況になるためには、感染するということがそもそもない状態が求められます。
様々なニュースを私たちは見ていますが、意外とその基準を知りませんよね。
このような疑問が出てくるのは、当然のことです。
なぜなら、明確な形で基準があるわけではありませんから、一般の人だと判断がしにくいですよね。
延期後の日程でも開催を実現するには、世界全体での感染状況が関わってくるのです。
ここでは、世界の感染状況を踏まえながら考えていきましょう。
・ワクチンの完成だけでは喜べない
日本国内の動向では、ワクチンは早くても今年度内に完成させようとしています。
最近では、ワクチンの治験を始めようとする動きも見られてきましたよね。
時間はかかりますが、感染症に対する的確な治療ができるのは、今後の治療や医療機関の対応においても嬉しいことでしょう。
ここで、みなさんの中には、ワクチンが開発され使用できるようになれば大丈夫と考える人がいませんか?
実は、甘い話でないのです。
ワクチンが完成したとしても、それが日本国内だけで完結する話では意味がありません。
新型コロナウイルスの感染状況は、世界各国に広まっています。
最初に感染者が発覚した中国は、現在落ち着いた状況になっていますが、その他の国々はどうでしょうか?
まだ感染が拡大している状況だったり、新たに感染者が増えてきている国が出ていたりしますよね。
さらに、感染が確認されているのは先進国と言われる国だけではありません。
発展途上国のように、満足な医療機関がない地域でも感染が確認されている国がありますよね。
仮にワクチンが開発されたとしても、そのような地域に迅速に配布されるのでしょうか?
事が重大であっても、満足な形で配布されるとは言い難いですよね。
つまり、日本国内でワクチンの開発ができたからと言って、手放しで開催を実現できるとは言い切れないのです。
この事実を知り、ガッカリする人もいるかもしれません。
ですが、オリンピックに参加するのは日本だけでなく、世界の国々の代表者もいます。
その人たちも安心して参加できるような状態にするには、日本だけが安心だという意識ではいけないと考えて下さい。
・開催のポイントと予想される課題
開催のポイントとなるのは、世界全体で感染の動向が終息に向かっていることになります。
例えば、どこかの国1国が無事に終息したという事実だけでは足りません。
世界全体で、先進国も発展途上国も関係なく、感染症の不安がないという状態が大前提になると思って下さい。
ですが、これを前提に考えてしまうと、来年度の開催はかなり厳しいのではと感じてしまいますよね。
いつどうなるのかは、誰も知ることはできないでしょう。
一つの目安として、世界全体でワクチンが打てるようになるのは、3年ほどかかるのでないかと考えられています。
3年となると、次のオリンピックの開催の時期に近くなってしまいますから、そもそも東京で実施する必要があるのかと思ってしまうでしょう。
また、無事に開催ができたとしても、選手等の中から感染者が発生した場合にどう対応するのかという課題が残ります。
例えば、7月初めの東京都内の状況を思い出してみて下さい。
感染者が再び増加傾向にあり、医療機関も不安を抱えていますよね。
今でも不安が残る状況です。
それが、多くの外国人が日本に来るような状況だとどうでしょうか?
国内の対応だけでも大変だったのに、海外からの観光客や選手の対応をするとなると、医療機関はパンクしてしまうかもしれません。
まさしく、「医療崩壊」の状態になってしまう恐れがあるでしょう。
開催の判断は、もしかすると今後の状況によって変わるかもしれません。
それは、いい方向にも悪い方向にも、どちらにも。
状況が読めないことが多く、正直なところ開催判断には迷いがある状況だと思って下さい。
このような状況下では、誰でも判断に迷ってしまいますよね。
参考URL
Bloomberg(https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2020-05-01/Q9L98TT0G1L001)
forbesJAPAN(https://forbesjapan.com/articles/detail/35685?n=3&e=35305)
まとめ
みなさんは、開催の実現をどう考えますか?
今回の感染症の問題は、1国の問題でなく、世界全体で解決すべき課題となっています。
そんな中で、大きなイベントを開催するというのは、かなりのリスクを伴うことが間違いないでしょう。
一方で、この時のために努力をしてきた選手のことを考えると、無事に開催してほしいという気持ちもありますよね。
無事開催できるかどうかは、今後の世界の動向に関わっていると考えるべきでしょう。
