様々な分野で、デジタルを活用する事例が増えています。
中小企業には自社ブランディングが必要と言われていますが、その際にはデジタルを活用するべきなのです。
デジタル活用による自社ブランディングは、どのように行うべきでしょうか？
その必要性と、自社ブランディングに必要な経営戦略を解説します。
デジタル活用による自社ブランディング
従来のやり方であれば、中小企業は大企業と同じ事をしていても到底かないませんでした。
宣伝などは費用をかけて目立つ方が勝つため、潤沢な費用を持つ大企業の方が圧倒的に有利だったのです。
しかし、デジタル活用をすることでその優位性が変わります。
今までの方法は、例えるなら面と向かって人に宣伝するため、声の大きい方が有利でした。
しかし、デジタル活用では必ずしも大企業が有利とはならないのです。
言うなれば、掲示板に書き込んだ文章でどちらが人の関心を集めることができるか、という争いになり、同じフォントやじの大きさで争うのなら目につきやすい方、内容が優れた方が勝つようになります。
そのため、大企業との競争であれば中小企業はデジタル活用によって自社ブランディングを行うことが大切となるのです。
デジタル活用では、WEBサイトやSNSなど様々なデジタルメディアを活用します。
もちろん、大企業にはネームバリューがあるため、求心力が高いことは否めません。
それでも、大企業が圧倒的有利な状況から若干有利な状況まで持ち込むことができるので、今までの方法とは比較にもならないでしょう。
現在はインターネットが普及し、多くの情報が行き交っているたえ、自社の情報を伝えていかなければ価値や魅力を多くの消費者に知ってもらうことができません。
そのためには、デジタル活用に行って自社のサービスや商品をアピールしていく必要があるのです。
多くの消費者の興味や関心を引き付けるには、まず商品やサービスを低価格で提供するという方法があります。
しかし、それでは利益率が低くなってしまい、コスト削減などを強いられてしまうことにもなりかねません。
商品の価値を下げるのではなく、自社の価値を上げることで相対的に低価格とするための方法が、自社ブランディングです。
これによって、競合他社との差別化を図ることができるのです。
デジタル活用による自社ブランディングを行うことで自社のブランド価値を高めることができれば、消費者は価格以外の理由で自社が提供するサービスや商品を選んでくれるようになり、価格ではなくブランドに価値を見出してくれるようになるのです。
そういった消費者が増えると、リピーターとして繰り返し購入してくれるようになるので長期的な売上アップにつながり、さらに自社の魅力や特徴などをユーザーに伝えて他社と差別化することができれば、ユーザーは再び自社のものを選んでくれるようになります。
デジタル活用による経営戦略
ブランディングというのは、企業がどのようになりたいかという理想像を掲げ、それを目指すためのものです。
目標を明確にするのが、ブランディングです。
事業を経営する上で売り上げを出し、黒字での経営を続けていくことができているのであれば、その企業にはある程度の魅力があるということを示していて、事業を継続したいという経営者の思いもあると思われます。
この思いがブランディングの芽であり、それを社内の従業員だけではなく消費者を始めとした社外の人にも企業の柱だと認識させるための施策が、ブランディングです。
単に知名度を上げるだけではなく、企業としての価値を高めて売れ続けていく力を獲得するために行うのです。
デジタルを活用した自社ブランディングを行うためには、まず顧客データを活用する必要があります。
デジタルを活用すると、単に氏名や連絡先だけではなく購買履歴や行動パターンなども把握しやすくなるため、顧客を育てる過程が可視化できるようになります。
従来であれば、詳細なデータを入手するのは難しく、来店や商品購入時のアプローチ、不特定多数への宣伝などがブランディングの方法だったのですが、デジタル活用によって行動・購買履歴を把握することができるようになり、顧客フェーズの変化を可視化できるようになったのです。
そして、顧客に対して個別に適切なアプローチをすることが可能となっています。
顧客データを拡張することは、優良顧客を増やしていくためには欠かせない、ブランド戦略の１つといえるのです。
デジタル化したブランド戦略においては、顧客データだけではなく既存顧客とのコミュニケーションの機会を増やしコンテンツを拡充してブランドデータを拡張することも重要です。
例えば店舗において顧客とのコミュニケーションをとる機会を増やしたり、動画を配信したり、あるいはSNSで情報を発信する機会を増やしたりすることで、ブランド体験を増やしていくのです。
従来の方法であれば、ブランド戦略では企業側から情報を発信することしかできませんでした。
しかし、デジタル活用によって顧客との双方向のコミュニケーションをとることができるようになったことで、より深いブランド体験ができるようになったのです。
従来の方法では、ブランドアイデンティティを一方的に提示して顧客にイメージを贈ることしかできなかったのですが、デジタル活用によって接点を増やしてコミュニケーションを継続していくことでブランド価値を蓄積していく、持続的なブランド戦略へと変化しています。
こうした顧客データやブランドデータを拡張する際は、KPI設定によって管理していくことも戦略です。
こういった拡張ができなかった頃は、データを活用したKPI戦略というものが行われていなかったものの、デジタル化によって多くの項目がデータ化されたことでKPI設定が活用されるようになったのです。
そうして顧客がここにどのフェーズにあるのかを把握し、それに合わせてブランドデータを拡張してPDCAサイクルによってさらに効果を高めていくというのが、デジタルを活用する自社ブランディングの経営戦略となるのです。
まとめ
デジタルを活用した自社ブランディングには多くの大企業が取り組んでいるのですが、デジタル活用による自社ブランディングはたとえ中小企業でも、大企業に引けを取らない形で行うことができるのです。
しかし、効果的にブランディングを行うためにはそのための経営戦略を理解し、適切な形で行わなくてはいけません。
一度従来のやり方を忘れ、新たな取り組みを始めてみましょう。
