大震災のリスクへの備えとして、災害時に事業継続を可能とするBCP（事業継続計画）の策定を進めている企業はけっして少なくありません。
地震だけでなく、規模が大きな自然災害が事業へ及ぼす影響の中で、主なものに電力、ガス、水道などのインフラの破壊が挙げられます。
特に停電はビジネスに大きな打撃を与える状況で、パソコンやサーバーなど情報機器だけでなく、ビジネスフォンなどネットワークに繋がれている通信機器までもが遮断されることになります。
通電状態が当たり前ではない
しかも停電は規模が大きな災害でなくても十分に起こる可能性があります。そのような中でも日本では電力の安定供給が保たれていますので、通電状態が保たれている状態が当たり前になってしまっています。
しかしいつ停電が起きるかはわかりませんので、万が一停電が起きた時のために備えをしておかなければ事業が継続できなくなる可能性があります。
データが消失するリスクが高まる
停電の原因は、風雨、雷、氷雪、他物接触や設備・保守不備によるものなど様々です。停電が起きた場合にはオフィスや店舗の電灯、エアコン、コピー機などの使用はできなくなります。
さらにオフィスには多数情報通信機器が設置されており、パソコンやサーバーなどが使えなくなってしまうと同時に、突然の停電でデータが消失してしまうというリスクもあります。
落雷で機器が故障するリスクもある
予期せぬ停電や落雷による送電経路を切り替える際、電圧が瞬間的に低下する電源障害が発生します。パソコンやサーバーに対しては、機器とコンセントの間に装置を介在させることで、内蔵バッテリーで一定時間電力を供給する方法などを取り入れると良いでしょう。
このような対策で電源ケーブルがコンセントから抜けてしまっていたことで電源が落ちることにも役立ちます。
電源断のリスクでデータが消失して後悔することのないように、事前の対策を講じておきましょう。
どのような対策を講じれば良い？
事業の中断は企業にとって大きな問題になります。ネットワークなどを活用していることがほとんどですので、自然災害の対策として業務システムのバックアップを社内と遠隔地と両方で行うようにするなども必要です。
リアルタイムでバックアップを行うことで、もし自然災害による影響を受けたとしてもバックアップをメインシステムに切り替えることで事業継続が可能になるでしょう。
さらに紙の書類はPDF化し、複数のか所にバックアップしておきましょう。電子化に取り組むことは火災などでデータを焼失することの対策にもなるでしょう。通信インフラも複数準備しておくと、さらに有効なBCP対策になると考えられます。
