三大疾病とは、がん、急性心筋梗塞、脳卒中という3種類の疾患のことをいいますが、日本人の死因上位を占めている病気です。
民間の生命保険会社などの医療保険を見た場合でも、この三大疾病に対する保障を手厚く設けているところも多くいざ患った際のリスクの高さを感じさせます。
企業を経営する場合にはもしも三大疾病になった場合、どのようなリスクが発生するかを理解しておく必要があるでしょう。
三大疾病の入院日数
三大疾病は比較的入院日数が長期化する傾向の高い疾患です。
厚生労働省の平成26年患者調査によると、三大疾病で入院した場合の入院日数はがん（悪性新生物）が19.9日、心疾患20.3日、脳血管疾患89.5日です。
がんや心筋梗塞などの心疾患は3週間程度、脳卒中などの脳血管疾患は約3か月間入院することとなるというデータから多額の医療費負担、そして会社を長期不在しなくてはいけないというリスクを考えていく必要があります。
実際の三大疾病にかかる医療費は？
三大疾病を患った場合の医療費は全日本病院協会の統計データを参考に見た場合、胃がんの1入院費用は約88万円、気管支・肺がんは約86万円、乳がん約74万円、急性心筋梗塞約210万円、脳梗塞約135万円、脳出血約193万円となっています。
これらの3割が自己負担で、医療費が高額になった場合には高額療養費の利用も可能です。
しかし経営者や会社役員などの場合は年収が高いことも多く、分類される所得区分によっては自己負担上限額が高くなっていることにも注意する必要があります。
さらに個室利用を希望する場合の差額ベッド代、入院中の食費、テレビを観覧する際のカードなどは自費で負担することになります。
再発や合併症が起これば退院後にリハビリが必要なケースもあり、三大疾病については備えを準備しておくことが望ましいと言えます。
三大疾病に対する備えの方法とは
もしも三大疾病になった場合の入院の備え、そして長期間入院が必要になることや退院後のリハビリなどにより会社の売上が低下するという部分について備えが必要です。
医療費だけでなく債務の返済や従業員に支払う給与などの準備として保険金を活用することが可能です。
法人契約で備えると様々なメリットが
法人契約できる保険であれば、一括で保険金を受け取って事業資金や医療費の補てんを行うことができます。
さらに保険料が支払い終わる時期を経営者や役員の退職時期に合わせることで退職金代わりに活用することも可能です。
保険料は全額損金算入でき、保険料の支払いが終わった段階で経営者や役員の個人名義に変更することにより保険料を負担することなく保障を所有することができるなどメリットも多くあります。
