あなたの会社にぶら下がり社員はいますか？
ある程度組織が大きくなってくることでこういった社員は増加するものです。
そこで今回は会社に悪影響を与えるぶら下がり社員の対策方法について解説させていただきます。
ぶら下がり社員とは？
まず、ぶら下がり社員とはどんな社員でしょうか？
意外と勘違いされているケースが多いため最初に言葉の定義を説明させていただきます。
「ぶら下がり社員」
・指示されたことはやりきる
・上司の意見をちゃんと聞き、反発しない
・仕事に対して受け身
「フリーライダー」
・他人の成果に乗っかる傾向
・仕事に怠けている
「ローパフォーマー」
・仕事はちゃんと行うが、生産性が著しく引く
このように対応別によって少しずつ言い方が変わります。
ぶら下がり社員とフリーライダーの違いは、仕事を怠けているかどうかですし、ローパフォーマーとの違いは生産性の違いです。
他にもぶら下がり社員の特徴として、遅刻したりさぼったりしないことや、無難に仕事をこなすなど、一件従順な社員と言えるでしょう。
しかし、一方で言われたことだけしかやらなかったり、プライベートをとにかく
優先したり、自己評価が極端に低かったりなどのマイナスの特徴も持っています。
ぶら下がり社員がいるデメリットとは？
害がないように感じるぶら下がり社員ですが、実は企業にとっては大きな問題なのです。
ここではいくつかぶら下がり社員がいることによって起きるデメリットを紹介します。
例えば、企業の成長にとって足かせになるケースが非常に多くあります。
近年では、経営にスピードが求められており、とにかく早い判断が求められているため、一人一人の社員が責任をもって仕事を行う必要があります。
しかし、ぶら下がり社員は責任を負うことを極端に嫌がるため、企業の成長を鈍化させる傾向になります。
また、その一方で頑張る社員の負担が増え、業務量に偏りが生まれ結果としてやる気のある社員が不公平感を感じたり、モチベーションの低下を引き起こしたりするのです。
これらの影響が組織全体に広がり始めると、非常に危険で会社全体にスピードがなくなってしまい、競争力を失ってしまいます。
他にも、管理職を行う人がいなくなってしまいます。
先ほども触れたようにぶら下がり社員は責任を負うことを嫌がるため、昇進したがりません。管理職がいなければ社長が目の届く範囲でしか業務を行うことができないため、会社の業績は止まってしまいます。
逆にいえば、組織は管理職をおいて仕組みで回り始めるからこそ業績が伸ばせるのです。
そういった点で、ぶら下がり社員が多いことは非常に大きな問題なのです。
また、その状況を打破する前に社外から採用を行ったとしても、新しい管理職は業界知識がないことなどから慣れるまでに時間がかかってしまいます。
スピード経営の時代に長い時間足踏みすることになるのは、非常にリスクなのです。
3つ目は、ぶら下がり病が伝染することがあります。
このような問題が起きる大きな要因はぶら下がり社員の多くが30代の社員であることが多いからです。
つまり、新人からすれば尊敬すべき先輩がぶら下がり社員であれば、必然的にそのやり方を真似するようになってしまうということです。
もし、外部からやる気のある管理職を連れてきたとしても、部下がみなぶら下がり社員であった場合は、そこから全員のモチベーションをアップさせていくことは並大抵の努力ではできませんし、逆に環境に影響されてせっかく引っ張ってきた管理職すらぶら下がり化してしまう可能性すらあるのです。
このように一見害がないように感じるぶら下がり社員ですが、実は企業にとってはデメリットが圧倒的に大きい存在なのです。
ぶら下がり社員を生み出さないための対策とは？
社員がぶら下がり社員になってしまうのは、自分や会社、または社会への諦めが要因となっているケースが多いようです。
バリバリ働いていたにも関わらず思った以上に結果が出ずに、モチベーションッをなくしてしまったり、上司とのコミュニケーションがうまく取れず結果的にイエスマンになってしまうようです。
しかし、ぶら下がり社員は決して元々持っているポテンシャルが低いわけではないため、やる気を出させることができれば非常に大きな存在になり得るのです。
そのためには、マネジメントの方法を変えることが有効です。
評価制度変えることも一つですが、まずはコミュニケーションを見直すことをお勧めします。
上司なら部下の考えを理解しようというスタンスでコミュニケーションするべきですし、褒める時は褒め、叱る時は理由を明確にした上で叱るべきです。
信頼関係を構築することができれば、ぶら下がり社員になることは防げるはずです。
もう一度言います。
ぶら下がり社員は企業にとって害でしかありません。
そしてぶら下がり社員はインフルエンザのように伝染します。だからこそ、早期に手を打つ必要がありますし、有効な対策の一つであるコミュニケーションのやり方を変えることから始めましょう。
