日本に存在する９割以上の企業が中小企業です。
つまり、日本経済の基盤になっているのはこの中小企業ということができます。
しかし、現在多くの中小企業が非常に厳しい経営状況に追い込まれています。
中でも採用に苦しむ中小企業が後をたちません。
そこで今回は中小企業が抱える人材雇用の環境について解説をさせて頂きます。
なぜ中小企業に人が来ないのか？①
企業を成長させる経営資源は「ヒト・モノ・カネ」と言われています。
これらすべてが揃うことで企業は大きな成長をすることができますが、現在の日本では慢性的な人手不足に陥っています。
少子高齢化が続き、生産年齢が減少しており、働き手の人数は今後ますます減っていきます。これから１０年で生産年齢人口が1,000万人減少するというデータもあるほどです。
つまり、日本に存在するすべての企業にとって働き手の確保は最も重要な課題で、すべての企業がなんとか人手を確保しようと競争しているのです。
中小企業ももちろん例外ではなく、そのような企業と日々採用競争を行なっているのが現状です。
しかし、このような時代背景とは別に中小企業にはもう一つ大きなハードルがあるのです。
それは、企業ブランドです。
日本では、有名な企業で、大企業で働きたいと考える人が非常に多く、以前よりはブランド志向は減少したようには感じますが、それでもまだまだこの傾向は強くあります。
そのため、そもそも中小企業が就職先候補に入らず、検討段階に入らないという問題があるのです。
このような要因から中小企業の採用は非常に難しい状況といえるのです。
なぜ中小企業に人が来ないのか？②
では、このような厳しい状況の中で中小企業はどのような採用策を行っているでしょうか？
実は、厳しい状況の中でも採用ができている企業はたくさんあります。
つまり、やり方を間違わなければまだ採用はできるのです。
しかし、現在多くの中小企業が行なっている採用策は、求人広告を出す程度のことです。
すべての企業が採用したいと考えている中、誰もが行なっているような求人広告を出すだけで募集が来るでしょうか？
答えは、ノーです。当たり前です。
また、もう一つ厳しい現実があります。
これまで求人と言えば、新聞チラシや雑誌、WEB求人など求人媒体を持っている企業にお金を払って広告を載せていたと思います。
しかし、現在この求人媒体自体の効果がかなり落ち込んでいます。
例えば、こんな事例があります。
だいたい採用マーケットでは、200回求人を見てもらえれば一人の募集が取れる、つまり応募率0.5%程度と言われています。
WEB求人では、大体期間あたりと広告のサイズで金額が決まりますが、その中で一番安いプランを選んだとします。そのプランは1．5万円です。
一週間載せた結果、応募はありませんでした。
おそらくこのような経験がある方が多いかと思いますが、実はこれはあたり前なのです。
なぜなら、そもそも一週間であなたが出したWEB求人は200回も見られていないのです。実際の事例数値行っても３０回程度です。
つまり、６週〜７週出してやっと1件応募が来るというのが現実なのです。
また、あくまでも応募を取るための話ですから、採用決定までとなると、さらに長い期間かける必要があることは言うまでもありません。
この事例からもわかるように、現在求人媒体自体が集客力をなくしているのです。その事実を知らず、求人広告を出し続けるため採用コストは上がり続けており、逆に求人会社は過去最高益を更新し続けているのです。
つまり、企業は採用をそろそろ違った方法にシフトしなければいけないタイミングに来ているのです。
ダイレクトリクルーティングを行おう
ここまで解説させて頂いたように、従来の採用手法はすでに限界がきており、コストが無駄に高くなるだけの状況です。
そのような状況の中、新しい採用手法が頭角を表し始めています。
それは「ダイレクトリクルーティング」というやり方です。
これは媒体会社を使わず、自社で直接採用を行う方法です。
その代表的な方法が、最近CMでも有名なIndeedです。
おそらく名前は知っていても、他の求人会社と何が違うかわからないという方も多いでしょう。
Indeedは採用媒体の会社ではありません。採用に特化した検索エンジンです。
グーグルの採用版と言えばわかりやすいでしょうか。
つまり、Indeedのような採用特化型の検索エンジンをうまく活用して採用する方法がダイレクトリクルーティングで、これをうまく行なっている企業は媒体会社に出してきたコストを変えず、もしくは減らしても何十倍の募集を獲得していると言う事実があります。
「日本全体が人材不足だから」「日本人はブランド志向だから」「小さな抽象企業だから」確かにそうです。
しかし、中小企業でも採用を上手に行なっている企業はたくさん存在しています。大事なのは、やり方です。
最近ではダイレクトリクルーティングをサポートする企業も増えてきています。
この機会に是非一度検討いただければ幸いです。
